老後がどんどん迫りつつある50代。
30-40代は子育てや仕事に追われていたので、しっかりと老後資金を用意できていなかった……。
という方も多いのではないでしょうか?
そんな50代のためにおすすめの資産運用の方法をご紹介していきます。
資産運用をはじめるのは、50代からでも遅くありません。
ぜひ参考にしてみてください。
今後の動向によって、情報発信・更新を随時行う予定ですので、引き続きマネカレをご利用ください。
最新情報などをはじめとしたご質問については、マネカレのお問合せフォームまたはPWM日本証券 (運営会社)で受付中です。
50代に資産運用が必要なの?
金融広報中央委員会の調査資料によると、
50代における83.9%は、老後が心配である
と回答しています。
そして心配であると感じている50代の多くは、十分な金融資産がないことを理由として挙げているようです。
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和2年調査結果」
2つの不安要素
1. 収入を維持できるかが不安
定年退職がどんどん近づいてくる50代。
ほとんどの定年退職者は、それまでとおなじ収入を維持することはむずかしくなるのが現状です。
2. 医療費や介護費用の負担
それに反して、どんどん負担が重くなる医療費。
もう数年経つと、介護費のことを考える必要がある人もいるでしょう。
これらが現実味を帯びてくることで、お金に不安を感じる50代の方が増えているのかもしれません。
50代におすすめの資産運用3選
50代からでもはじめられる資産運用の方法を3つご紹介します。
ぜひ老後資金を用意するためにお役立てください。
1. 株式投資
株式会社が発行している株式を購入することで、企業に直接投資する方法が株式投資。
株式投資のおもな利益
株式投資による、おもな利益は値上がり益と配当金の2つ。
値上がり益
株式を売買することによる利益
配当金
保有している株式によって受け取れる可能性がある利益
ハイリスク・ハイリターン
株式投資はハイリスク・ハイリターンといわれるのが一般的。
もしかしたら老後資金を短期間で貯められるかもしれません。
自分で運用しなければいけない
情報収集や取引は、すべて自分で行わなければならないといったデメリットがあります。
50代になってから、決算書の読み方や投資の方法を覚えるのはむずかしそう……。
と感じる方には、取り組むハードルが高いかもしれません。
まとまった資金が必要
日本株は、100株単位での取引となるのが一般的。
銘柄によっては、まとまった資金が必要となることも不安要素のひとつです。
2. 投資信託投資
ファンドマネージャーとよばれる投資のプロに運用をおまかせする方法が投資信託。
1万円ぐらいから購入できるのでリーズナブルにはじめられます。
おもな投資信託の利益
投資信託のおもな利益は値上がり益と分配金。
先ほどの株式投資といっしょです。
値上がり益
投資信託の価格が上がったタイミングで売却することでの利益。
分配金
投資信託を保有している数によって受け取れる可能性がある利益。
リスクを分散しやすい
価格が上下する価格変動リスクを抑えやすい資産運用の方法が投資信託。
投資信託は、ひとつの銘柄のなかにたくさんの株式や債券などが投資対象として含まれています。
そのために、ひとつ投資信託を購入するだけで「投資先を複数に分散」する効果につながりやすいのです。
たとえば資産Aが値下がりしてしまっても、それ以外の資産が順調(または利益がでている)であれば、全体に与える影響が小さく済むかもしれません。
運用はおまかせ
運用についてもメリットがあります。
投資信託を運用するのは、ファンドマネージャーとよばれる投資の専門家。
決算書の読み方がおぼえられない……。
新しく投資方法を学ぶのは大変……。
といった50代の方にもピッタリです。
取引は1日1回まで
投資信託の取引は、1日1回までとなるので注意してください。
投資信託の価格である基準価額が決まるのが、1日に1回となるためです。
株式や債券などを組み込んでいる資産(組入資産)をもとに、算出・公表されます。
3. 債券投資
国や企業などにお金を貸して資産運用する方法が債券投資。
債券の利益は「利子」
債券を購入した方には、定期的に利子が支払われます。
満期をむかえると、額面の金額がもどってくるしくみです。
個人向け国債
債券のなかでも、とくに注目を集めているのが個人向け国債。
国が発行しており、個人だけが保有できる債券です。
メリット
国が発行している債券
個人向け国債は、金融商品のなかでも安全性が高いものとされています。
なぜなら国が発行しているから。
できるだけリスクは取りたくない!でも老後資金を貯めたい!
といった50代の方におすすめです。
最低金利が保証されている
最低金利が年率0.05%保証されていることもポイント。
1万円から購入できる
また、投資信託と同様に1万円から購入できることも魅力といえます。
デメリット
金利が低め
債券で受け取れる金利は、比較的低いです。
株式投資や投資信託のような利回りの高さは期待薄かもしれません。
換金に時間がかかる
債券は、発行から1年間は換金できません。
中途換金してしまうと利子相当額が別途引かれる
満期をむかえるまでに中途換金してしまうと、利子相当額が別途引かれてしまうことにも注意が必要です。
(直前2回分の各利子[税引前]相当額×0.79685)
50代からの資産運用こそ「NISA」を活用しよう
できるだけ効率的に資産運用を進めたい!
そんな50代の方こそ活用したいのがNISA。
NISAとは
NISAは、株式や投資信託などによる利益に税金がかからなくなる制度。
ふつうは税金として引かれてしまう金額も、手元に入ります。
若い世代とくらべて、老後までの時間が少ない50代の方は、ぜひ検討してみてください。
債券はNISAを利用できないので注意
債券はNISAを利用して買うことができません。
どうしてもNISAを利用して債券を買いたい!
という方は、債券を投資対象にしている投資信託を購入しましょう。
50代が利用できるNISA
50代が利用できるNISAは、
- 一般NISA
- つみたてNISA
の2種類。
詳細はこちらの記事でも解説しています。
50代からの資産運用で注意したい3つのポイント
資産運用で失敗しないためには、どんなことに気を付ければ良いのでしょうか?
50代から資産運用をはじめる方に向けて、注意しておきたいポイントを3つまとめました。
1. 明確な目標を立てる
資産運用をはじめる前に、はっきりと目標を立てて取り組みましょう。
あいまいな目標のままでは、利回りや投資金額などといった達成までに必要なポイントがわからないまま資産運用を続けることとなります。
どの金融商品を選べば良いのかわからない!
金融商品をまちがえて購入してしまった!
などのようなトラブルが起こってしまうことも……。
希望のゴールから逆算する「ゴールベースアプローチ」
目標をどうやって立てれば良いのかわからない!
そんな方は、希望のゴールをもとに逆算して考えましょう。
おすすめの考え方
たとえば
60歳になるまでの●年間で、老後資金を●●●万円分準備したい!
などのように決めるのがおすすめです。
目標がはっきりすることで、
- 運用の途中で売却する
- 運用自体をストップする
などといった行動が適切に判断できます。
その場の相場や気分などで、売却するようなことも防げるので、ぜひ覚えておいてください。
2. あくまでも余裕資金で取り組む
投資での資産運用は、もちろんリスクがあります。
生活防衛資金をのぞいた資金である余裕資金で取り組むのがポイントです。
生活防衛資金とは?
生活防衛資金は生活費だけでなく、
- 医療費
- 失業などで収入ゼロになった場合の予備資金
なども含まれます。
「余裕資金」と「生活防衛資金」を分けよう
もし資産運用で失敗しても、ふだんの生活に悪影響がでないように余裕資金と生活防衛資金を分けながら取り組みましょう。
一般的な生活防衛資金の目安
独身の場合
生活費の3ヶ月分程度
夫婦のみの場合
生活費の3~6ヶ月程度
子供のいる夫婦の場合
生活費の6ヶ月~1年分程度
3. リスクとリターンの関係性を理解する
資産運用に取り組む場合はリスクとリターンについても理解しましょう。
「リスク」と「リターン」の考え方
資産運用のなかでは、
- リスク: 運用損益の振れ幅
- リターン: 資産運用による利益
を指します。
これらのリスクとリターンは、それぞれ比例する関係にあるのです。
大きな収益をねらうほどハイリスク
大きな収益をねらいたい!
といった場合は、その分だけ大きな価格変動の影響をこうむるケースも覚悟しなければいけません。
【種類別】リスクとリターンの度合い
リスクとリターンがどれぐらいになるのかは、金融商品の種類によって異なります。
一般的にはこちらの順。
- 株式投資
- 投資信託
- 債券
- 預貯金
投資信託の場合
投資信託は、組み込んでいる資産(組入資産)によって、リスクとリターンの大きさが変わるので注意しましょう。
資産運用をはじめる50代の方へ
50代の方におすすめの資産運用の方法について、ご紹介しました。
若い世代とくらべて、労働収入がある期間がかぎられているのが50代。
できるだけ資産運用の失敗は避けたい!
と考えるのが当然です。
できるだけ失敗を避けて資産運用をしたい!
といった50代の方は、マネカレの運営会社であるPWM日本証券にご相談ください。
資産運用のプロであるアドバイザーが、リスク管理などをはじめとしたアドバイスをしてくれます。
お電話でもお問い合わせフォームでも受付中です。
どうぞお気軽にご相談ください。