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投資初心者には投資信託がおすすめ !デメリットや始め方も解説

投資信託は、投資の知識や経験がない初心者でも気軽に始めやすい金融商品です。
マイホームの購入資金や子どもの教育資金、老後資金のため等、投資を始める理由は人それぞれですが、投資信託はその第一歩におすすめです。

そこでこの記事では、投資初心者に投資信託がおすすめな5つの理由や、投資信託のデメリット、始め方をご紹介します。
投資初心者の方は、この記事を投資信託の基礎知識としてぜひ役立てください。

投資初心者に投資信託がおすすめな5つの理由

なぜ投資信託が投資初心者におすすめなのか、さっそくその理由を見ていきましょう。

  1. 1銘柄で分散投資ができる
  2. 専門家に運用してもらえる
  3. 1万円程度から始められる
  4. 投資先の異なるさまざまな タイプから選べる
  5. 運用スタイルの異なる種類がある

1銘柄で分散投資ができる

投資信託は1銘柄のなかに複数の金融 資産が組み込まれている金融商品です。
たとえば投資信託Aには、米国株・台湾株・オランダ株・フランス株といった具合に組み込まれています。
日本株のみが組み込まれている銘柄もあり、その場合は1銘柄のなかに日本株A・日本株B・日本株Cといった具合です。

投資はリスクを分散させて取り組むことが重要ですが、投資信託は1銘柄で分散投資ができるため、手軽にリスク分散効果を得られる可能性があります。

もしひとつの株式のみに投資すると、リスクは大きくなると考えられます。
株式を発行した企業の業績が悪化すれば株価は下落し、大きな損失を抱えてしまうかもしれません。

このようなリスクを減らすためには分散投資が重要です。

投資信託は1銘柄で手軽に海外資産にも分散投資ができるため、特定の国や地域の影響を受けにくくすることも可能です。

そして、海外資産が含まれている投資信託を購入すれば、海外の経済事情にも関心が増し、世界経済の動向がより理解しやすく なるかもしれません。

専門家に運用してもらえる

投資信託の運用は運用のプロであるファンドマネージャーが担当します。
投資家個人が運用する必要はありません。
そのため、金融商品の運用経験のない初心者でも気軽に始められます。

投資企業を細かく調べることもファンドマネージャーの仕事です。
企業の決算情報 や各種資料を通じて投資する価値があるかを日々分析しています。

企業に直接出向いて経営者等 に取材することも多く、それらを投資するべきかどうかの判断材料にしています。
加えて投資企業の競合相手についても調査し、投資判断に活かしていることが特徴です。
また、投資信託の決算ごとに運用成績や資産状況などが記載された運用報告書を作成し投資家に交付しています。

多くの場合、初心者が企業の経営者等に直接話を聞くのは難しいでしょう。
そのため、投資信託には情報収集の面でもメリットがあると考えられます。

1万円程度から始められる
投資信託はまとまった資金がなくても始められる金融商品です。
1万円程度から始められる投資信託なら、お小遣いの範囲内で始められる人も多いのではないでしょうか。
PWM日本証券でも投資信託は1万円から購入できます。

投資=株式と考える人は多いかもしれませんが、株式投資は株式積立のような仕組みを利用しない限りある程度の資金力が必要です。
購入するのが日本株ならなおさらです。

日本株は100株ごとの取引が基本となるため、1株あたりは安くても多くの投資初心者にとっては手を出しにくい金額になってしまいます。

たとえば、

電機メーカー「ソニー」の2021年12月10日時点の株価は1万3,870円です。
出典: Google Finance「ソニー」

これが100株になると138万7,000円となるため、多くの人は「自分には難しい……」となるのではないでしょうか。

その点、投資信託なら資金面の負担を抑えながら取り組めますね。

投資先の異なるさまざまなタイプから選べる

投資信託には、

  1. 主に株式中心に投資するタイプ
  2. 株式や債券等でバランス良く投資するタイプ
  3. 債券中心に投資するタイプの3タイプ

があります。

これらは何に投資しているかをあらわしており、運用利益にも影響をあたえやすい要素のひとつと考えられます。
それぞれのタイプの特徴を把握すれば、投資目的に合った銘柄を選べるようになるでしょう。

株式中心に投資するタイプは、株価は値動きが激しい傾向にあるため、いわゆるハイリスク・ハイリターンとなる可能性があります。

バランス良く投資するタイプ は、株式と株式以外の資産が組み込まれているタイプです。

株式以外も組み入れることで、株式型よりも分散効果を得やすく 運用面に安定性があると考えられます。
ただし、組入資産によってはリスクが高くなる可能性があることも覚えておきましょう。

債券中心に運用するタイプは株式を一切組み込まないものが多いです。
国債や社債といった債券を中心に組み込んで運用されます。
一般的にリスクが低いと考えられるものの、得られる利益も少ないといわれています。

運用スタイルの異なる種類がある

投資信託は運用スタイルで主にインデックスファンドアクティブファンドに分けられます。
運用スタイルも得られる利益に影響をあたえやすい要素のひとつと考えられます。

インデックスファンドは、投資信託の値段が特定の指数と同じような値動きになることを目指して運用されるタイプです。
指数の値動きと同じような運用成果が期待できます。
初心者にとっては値動きを把握しやすいメリットもあります。

指数とは、市場全体や特定の銘柄グループの値動きの平均値 をひとつの数字であらわしたものです。
代表的な指数には、日経平均株価やダウ工業株30種(NYダウ)といった株価指数があります。

アクティブファンドは、投資信託のリターンが特定の指数や市場全体のリターンを上回る ことを目指して運用されるタイプです。
独自の戦略や方針に基づいて銘柄選定や運用が行われており、指数や市場全体を上回る運用成果が期待できます。

ちなみに、日経平均株価等はニュースや新聞で見聞きしたことがある人も多いのではないでしょうか?
投資信託を始めればこのような株価指数も理解できるようになるため、日頃のニュース等にもより興味を持てるようになるでしょう。

投資信託の3つのデメリット

投資信託は初心者にメリットの多い金融商品ですが、デメリットもあります。
始めてから

失敗した……

とならないように、次の3つのデメリットを理解してから取り組みましょう。

  1. 元本が保証されない
  2. 各種手数料が必要
  3. 分配金を受け取れない場合もある

元本が保証されない

投資信託は元本保証がない金融商品です。
元本保証とは、投資したお金(元本)が減らないように金融機関が保証することです。
つまり、投資信託は運用成績によっては元本を失う可能性があるのです。

投資信託は運用がうまくいけば売却益や分配金といった利益を得られます。
しかし、運用がうまく行くかどうかは誰にもわかりません。
そのため、投資信託は余裕資金で購入することが重要です。

各種手数料が必要

投資信託は購入時、保有している間、解約時に手数料がかかります。
どのくらいかかるかは銘柄によって異なります。
手数料は投資成果に影響をあたえるため、事前に把握しておくことが重要です。

投資信託を購入する際は購入時手数料がかかります。
申し込み金額の0~3%程度が一般的な相場です。
購入時手数料が不要な投資信託はノーロードファンドと呼ばれます。

投資信託を保有している間は毎日信託報酬がかかります。
一般的な目安は純資産総額の0.1~3%程度(年)です。

投資信託を解約するときは信託財産留保額がかかります。
一般的には基準価額の0.3%程度とされています。
信託財産留保額がかからない投資信託も存在します。

銘柄を選ぶときは単純に手数料が安い方が良いと考えがちです。
しかし、手数料が高くても運用成績の良い銘柄もありますし、手数料が安くて運用成績の悪い銘柄も存在します。

そのため、銘柄を選ぶ際は過去の運用実績や商品の中身等もチェックしたうえで総合的に判断することが重要です。

分配金を受け取れない場合もある

投資信託で得られる利益は主に売却益と分配金です。
投資信託の売却時の値段が購入時より高ければ、どの銘柄でも売却益を得られます。

しかし、分配金は売却益とは異なり、どの銘柄でも得られるわけではありません。
投資信託には分配金がある銘柄ない銘柄が存在します。

そのため分配金目的で投資信託を始める場合は注意が必要です。

分配金がある銘柄は、運用がうまく行けば運用利益のなかから分配金が支払われます。
対して分配金がない銘柄は、運用利益を運用資金に組み込んで再投資に回します。

つまり、分配金がある銘柄ない銘柄は、運用利益の取り扱い方が異なるのです。
そのため、定期的に分配金を受け取りたい場合は、分配金がある銘柄を最初から選ぶことが重要です。

投資信託の始め方

ステップを駆け上がるスーツの男性

(写真=CORA / PIXTA[ピクスタ])|211215-3

投資信託を始める大まかな流れは以下の通りです。

  1. 証券会社や銀行等の金融機関に口座を開設する
  2. 開設した口座に投資資金を入金する
  3. 投資目的に合った投資信託を購入する

投資信託を購入するには、投資信託用の口座を開設する必要があります。

  1. 一般口座
  2. 特定口座(源泉徴収あり)
  3. 特定口座(源泉徴収なし)
  4. の3つのなかから選びましょう。

    どの口座を選ぶかで、確定申告の必要性が変わります。
    特定口座(源泉徴収あり)を選べば、自分で確定申告する必要はありません。
    一般口座か特定口座(源泉徴収なし)のどちらかの場合は、自分で確定申告する必要があります。

    投資信託にはNISA口座がおすすめ

    投資信託を購入して利益を得ると、利益に対して税金がかかります。
    しかし、NISA口座を利用すれば、税金分も利益として受け取れるようになるのです。

    最後は、そんなNISAについての概要や特徴をご紹介します。

    1. NISAはこんな制度
    2. 非課税期間は手続き次第で延長できる
    3. いつでも換金できる

    NISAはこんな制度

    NISAは、投資信託や株式等に投資して得た利益が非課税になる制度です。
    つまり、NISA口座を利用すれば投資信託から売却益や分配金を得ても、それらに税金がかからなくなります。

    ただし、非課税投資枠や利益が非課税になる期間(非課税期間)は、NISAの種類ごとに上限が設けられています。

    非課税投資枠 非課税期間 利用できる方
    一般NISA 毎年120万円まで 最長5年間 日本在住の20歳以上の方
    つみたてNISA 毎年40万円まで 最長20年間 日本在住の20歳以上の方
    ジュニアNISA *1 毎年80万円まで 最長5年間 日本在住の0~19歳の方

    *1: ジュニアNISAは2023年で制度終了となります。

    どのNISAでも投資信託を購入できますが、つみたてNISAの投資対象商品は一般NISAやジュニアNISAとはやや異なります。

    つみたてNISAで投資できるのは、初心者が利用しやすいようにと金融庁が定めた一定の基準をクリアした投資信託とETFに限定されています。
    ETFは、証券取引所に上場されている投資信託のことです。
    投資初心者にとっては銘柄選びの手間を減らせるメリットがあります。

    つみたてNISAは非課税投資枠も低く設定されているため、投資初心者にとって利用しやすい種類だと考えられます。

    非課税期間は手続き次第で延長できる

    NISAの非課税期間は有限ですが、実はロールオーバーと呼ばれる手続きをすれば期間を延長できます。

    ロールオーバーとは、NISAの非課税期間が終了するときにそれまでと同じ金融機関に新たな非課税投資枠を設定して、保有資産を移管することです。

    ロールオーバーできるのは一般NISAとジュニアNISAです。
    期間は実質5年延長できます。

    また、ロールオーバーできる金額には上限がありません。
    ロールオーバーするときに保有資産の時価が120万円(一般NISAの場合)を超えていても、そのままロールオーバーできます。

    ただし、ロールオーバーすると翌年分の非課税投資枠を消費してしまいます。
    残額分がなければ新規投資はできないため、この点は注意してください。

    いつでも換金できる

    一般NISAとつみたてNISAなら、口座内で保有している投資信託等の資産をいつでも換金できます。

    NISAのように運用益が非課税になる制度にはiDeCo(個人型確定拠出年金)もあります。
    しかし、iDeCoは原則60歳まで資産を引き出せません。
    資産運用の目的が老後資金であれば良いですが、万が一のときの入院費やマイホームの購入資金等とする場合は、iDeCoでは対応できません。

    投資資金に余裕があれば併用でも構いませんが、まとまった資金がない場合は運用目的をよく考えたうえでNISAかiDeCoを選ぶ必要があります。

    まとめ

    手軽に分散投資ができることや1万円程度の資金で始められること等、投資信託は投資初心者にとってメリットの多い金融商品です。

    とはいえ、投資信託で利益を得るには銘柄選びがポイントです。
    手数料は比較しやすい要素ですが、銘柄選びでは過去の運用実績や自身の投資目的、投資期間、資産状況等 も含めて総合的に判断する必要があります。

    ひとりで銘柄を選ぶのは難しそう

    と感じる方は、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)に相談するのがおすすめです。

    IFAの力を借りれば、手間のかかる銘柄選びを効率化できます。
    IFAへの相談は基本的に無料なため、投資信託を手軽に始めたい投資初心者の方は、ぜひ利用してみてください。