株式投資は米国株が良さそうだ
と思っても、買い方がわからなくて踏み出せない方は多くいらっしゃると思います。
初めの一歩を踏み出せなければ、米国株投資がどんなものかわかりませんし、利益はもちろん出せません。
そこでこの記事では、米国株の買い方をご紹介します。
併せて取引に必要な手数料や、投資する前に知っておきたい4つの注意点も解説します。
米国株に興味のある方は投資を成功させるためにも、ここで一緒に覚えていきましょう。
米国株の5つの魅力
そもそもなぜ米国株に注目が集まるのでしょうか？
まずは多くの人が投資する米国株の魅力を5つご紹介します。
- 1株から購入可能
- 世界的企業に投資できる
- 配当金の支払いが年4回の企業が多い
- 連続増配している企業が多い
- 日本円でも取引できる
1株から購入可能
米国株は1株から購入できるため、少額で始められます。
日本株では100株単位など、まとまった量でしか購入できない場合が多いため、とっつきにくい面があります。
また、米国株では日本でも馴染みの深い銘柄を1万円以内で購入できることも特徴です。
2021年8月4日時点では、以下のような銘柄を1万円以内で購入できます。
コカ・コーラ
約6,200円(56.92ドル)
インテル
約5,900円(54.06ドル)
ファイザー
約5,000円(45.68ドル)
ただし、証券会社によっては売買単位を10株以上・100万円以上など、制限を設けていることがありますのでご注意ください。
世界的企業に投資できる
経営規模の大きい世界的企業に投資できることも魅力のひとつです。
米国には、巨大IT企業のGAFAMがあります。
GAFAMとは、Google・Amazon・Facebook・Apple・Microsoftの総称です。
Google検索でいつも調べ物をしている、AppleのiPhoneを使っているなど、身近に感じる人も多いのではないでしょうか？
米国株投資では、このような世界的企業の株主になれるのです。
ちなみに2021年8月4日時点のGAFAMの価格は以下の通りです。
Google (銘柄名はAlphabet)
約29万7,000円 (2,725.60ドル)
Amazon
約36万7,000円 (3,366.24ドル)
約3万8,000円 (351.24ドル)
Apple
約1万6,000円 (147.36ドル)
Microsoft
約3万1,000円 (287.12ドル)
配当金の支払いが年4回の企業が多い
米国企業の多くは、配当金の支払いを4半期に1度としています。
これにより、定期的な配当収入が見込めます。
日本では配当金の支払いは1年に1～2回としているところが多いため、米国株の配当頻度は高いといえるでしょう。
また、米国株の配当金は権利確定日から数週間程度で受け取れることも特徴です。
日本では2～3ヶ月ほどかかるところがあるため、受け取りのスピード感にも差があります。
連続増配している企業が多い
米国企業のなかには、50年や60年と長期にわたって増配している企業がたくさんあります。
増配とは、株主が受け取る配当金を増やすことです。
米国企業は株主還元意識が高いため、インカムゲイン(株などの資産を保有中に得られる収益)目的の人には米国株が向いていると考えられます。
ちなみに、株などの保有資産を売却して得る収益はキャピタルゲインといいます。
| 銘柄名 | 連続増配年数 | |
|---|---|---|
| 1 | アメリカン・ステイツ・ウォーター | 67年 |
| 2 | ドーバー | 66年 |
| 3 | パーカー・ハネフィン | 65年 |
| 4 | ノースウェスト・ナチュラル・ガス | 65年 |
| 5 | プロクター・アンド・ギャンブル | 65年 |
日本円でも取引できる
米国株は、米国の証券会社を利用しなくても取引できます。
日本の証券会社に口座開設すれば、日本円での取引が可能です。
英語ができない、米ドルを使ったことがない、といった人でも心配要りません。
米国株を買ってみたいと思ったら、まずは日本の証券会社に口座開設してみましょう。
次項で証券会社への口座開設を含めた米国株の買い方の流れをご紹介します。
米国株の買い方
ここからは、米国株の買い方の流れを3つのステップに分けて解説します。
- 証券会社に口座を開設する
- 投資資金を準備する
- 投資したい米国株を注文する
1. 証券会社に口座を開設する
まずは米国株を取り扱っている証券会社に、証券総合口座と外国株口座を開設します。
ネット証券では、証券総合口座を開設すれば同時に外国株口座も開設される場合がほとんどです。
2. 投資資金を準備する
口座開設が完了したら、証券総合口座に投資資金を入金します。
その後、証券総合口座から外国株口座へ資金を振り替えましょう。
このとき入金する資金は日本円で問題ありません。
取引に必要な米ドルは証券会社の口座内で購入 (両替)できるためです。
ただし、日本円を米ドルに両替する場合は、為替手数料がかかります。
3. 投資したい米国株を注文する
取引画面内で以下の項目を指定しましょう。
(ネット証券での委託取引を想定)
- 希望の銘柄名
- 株数
- 株価
- 注文方法(指値・成行)
など
注文方法の指値とは売買する価格を指定して注文することで、成行とは価格を指定せずに注文することです。
各項目を指定したら、決済方法から円貨決済を選びます。
口座内に米ドルがあれば決済方法は外貨決済も選べます。
以上で買い方は完了です。
米国株取引に必要な手数料
米国株を取引するうえでは、以下の3つの手数料も必要です。
それぞれどんな手数料なのかを見ていきましょう。
- 売買手数料
- 為替手数料
- SEC Fee
売買手数料
売買手数料は委託取引ごとにかかる費用です。
購入・売却どちらでも必要です。
多くのネット証券会社で、売買手数料は約定代金の0.495％としています。
また、以前は最低取引手数料が5ドルに設定されていましたが、2019年7月にネット証券各社がこれを廃止しました。
そして、一定の約定代金以下では無料としています。
なお、ネット証券大手では取引手数料を約定代金に関わらず無料としているところもあります。
為替手数料
為替手数料は、日本円を米ドルに両替するときに必要な費用です。
ほとんどのネット証券会社で1ドルあたり25銭とされています。
為替手数料は、売買手数料のように米国株を売却する際も発生します。
また、多くの場合、為替手数料は為替スプレッドに含まれていることも特徴です。
為替スプレッドとは、証券会社での買値と売値の差額です。
SEC Fee
SEC Feeとは、米国証券取引委員会 (Securities and Exchange Commission)に支払われる現地取引費用 (Fee)のことです。
米国株を売却するときに発生します。
米国株の4つの注意点
配当金の支払い回数が日本より多い傾向にある、連続増配している企業がたくさんあるなど、これから投資を始める人にとって米国株は魅力的に映るでしょう。
しかし、取引に臨むうえでは以下の注意点を覚えておく必要もあります。
- 日本株とは取引時間が異なる
- ストップ高・ストップ安がない
- 為替リスクがある
- 情報収集しにくい
日本株とは取引時間が異なる
株価の変動にすぐ対応したいと思っても、米国株は日本株と同じ時間には取引ができません。
日本株と米国株では取引時間が異なります。
日本と米国の取引時間を見てみましょう。
| 取引所 | 立会時間 |
|---|---|
|
9:30～16:00 / 昼休みなし (日本時間：23:30～翌日6:00、サマータイム 22:30～翌日5:00) |
| 東京証券取引所 |
|
日本に居ながら米国株をリアルタイム取引するには、深夜から早朝にかけて対応する必要があります。
また、取引時間外でも注文は可能です。注文できる時間は証券会社によって異なります。
ストップ高・ストップ安がない
日本では株価の暴騰や暴落を防ぐために値幅制限が設けられています。
いわゆるストップ高・ストップ安と呼ばれるものです。
値幅制限があることで、1日の株価の変動は制限されます。
しかし米国株には値幅制限がありません。
つまり、1日で株価が大きく動く可能性があるということです。
タイミングによっては大きく利益を出せる可能性がありますが、その分大きな損失を出すリスクも抱えています。
ただ、米国株に値幅制限はありませんが、急激な相場下落時に一時的に取引を止めるサーキットブレーカー制度が導入されています。
S&P500の前日終値からの下落率に応じて発動されます。
為替リスクがある
為替リスクとは円貨決済の場合に為替相場の変動によっては損失が出る可能性があるということです。
たとえば、為替が1ドル=100円のときに米国株Aを購入したとします。
売却時に1ドル=70円になっていれば、米国株Aが値上がりしていても30円分の為替差損(この場合30％のマイナス)で値上がり分を帳消しにしてしまう可能性があるのです。
対策のひとつとしては、一旦ドルで売却し、円安になったタイミング(この場合は100円以上)で日本円に両替する方法が挙げられます。
情報収集しにくい
米国株に関する海外の情報は、各証券会社が英語を日本語に翻訳してレポートにして提供しています。
しかし、米国企業の気になる情報を自分で調べる際は、日本企業と同じように調べられるとは限りません。
米国企業を自分で調べるには英語が必須です。
英語に苦手意識のある方にとって、情報収集のハードルは高いと考えられます。
米国株を投資対象とした投資信託もおすすめ
米国株へ投資する方法は個別株だけではありません。
投資信託という方法もあります。
投資信託は、投資家から集めたお金をひとつにまとめて運用される金融商品です。
投資信託のなかには米国株を投資対象としている銘柄もあります。
そこで最後は、米国株投資に投資信託をおすすめ2つの理由をご紹介します。
- 米国株投資の難しい部分をプロにおまかせできる
- 分散投資効果が期待できる
米国株投資の難しい部分をプロにおまかせできる
個人で米国株に投資する際は、取引時間や株価の変動など運用に関することはすべて自分で把握しておく必要があります。
しかし、投資信託の運用は投資のプロであるファンドマネージャーが行います。
そのため、個人で行う株式投資のように、取引時間を気にする必要がありません。
また、投資信託の基準価額が公表されるのは1日1回です。
投資信託は基準価額をもとに取引されるため、株価のように相場を見続ける必要もないのです。
ファンドマネージャーは株価や投資対象企業に関する情報・金融市場の情報なども常にチェックしており、投資信託は情報収集の面でもメリットがあります。
分散投資効果が期待できる
投資信託は複数資産で構成されているため、1銘柄に投資するだけで分散投資効果が期待できます。
投資信託はパック商品にたとえられることもありますが、そのなかには資産A・資産B・資産C・資産Dなど複数の資産が入っています。
これにより、もし資産Aが値下がりしても、資産Bが値上がりしていれば、資産Aの損失をカバーできるのです。
もし、米国株1銘柄のみに投資していると、値下がりした場合に大きな損失を出してしまうかもしれません。
投資の世界には、
卵はひとつのカゴに盛るな
との格言もあります。
これはリスクは分散させた方が良いとの意味です。
よりリスクを抑えて米国株に投資するには、投資信託を検討してみるのも良いのではないでしょうか？
まとめ
米国株は1株から購入できるため、世界的企業にも気軽に投資できます。
配当金の支払い回数が多いことや、連続増配している企業が多いなど、たくさんの人が注目するのも納得できる魅力があります。
とはいえ、米国株は株価のチェックや情報収集など、すべてを自分でやらなければなりません。
米国株の特徴を見て自分には難しそうだなと感じた方は、米国株を投資対象としている投資信託を利用してみましょう。
投資信託なら、運用に関することはファンドマネージャーにお任せできます。
そのうえで、より自分に合った運用方法や商品を知りたい方は、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)に相談してみてはいかがでしょうか？
IFAは中立の立場から運用方法や商品選びをアドバイスしてくれる心強い味方です。
より手軽に米国株に投資したい方は、ぜひIFAに相談してみてください。
