【老後】年金はいくらもらえる？受給額をシミュレーション

ときどきニュースやワイドショーなどで話題になる老後の年金問題。
とはいっても、現役世代の人たちからすれば、いまいちピンとこない話題かもしれません。

そんな情報を見かけて危機感を覚えるというよりは、むしろ興味が薄れてしまう方も多いのではないでしょうか？
とはいえ、なんとなく不安を抱えたままで、いつのまにか歳を取ってしまうのももったいない話です。

今回は、さまざまなパターン別に年金の受給イメージをご紹介していきます。
みなさんの年金受給額がどれくらいになるのか見ていきましょう。

老後の年金がいくらもらえるかは計算できる！

老後に受け取ることができる年金受給額は、ある程度計算することができます。

できるだけ早いうちに、

といったシミュレーションを立てておくことで、老後に向けて安心できるかもしれませんね。

2種類の老齢年金

まず、老後に受け取ることができる公的年金である老齢年金について見ていきましょう。
老齢年金は大きく2種類に分けることができます。

1. 国民年金 (老齢基礎年金)

老齢基礎年金は、公的年金制度に加入してきた期間に応じて支給されるものです。
いわゆる国民年金に相当します。

2. 厚生年金保険 (老齢厚生年金)

厚生年金保険は、これまで会社員や公務員として得た収入の割合に応じて支給されます。

老齢年金ごとの計算方法

老齢基礎年金と老齢年金が、いくらもらえるのかをシミュレーションできる計算式です。
平均年収や勤務年数など、なかなか計算しづらい部分もあるかと思います。
あくまでかんたんなシミュレーションとして、お気軽な気持ちで計算してみてください。

国民年金 (年間受給額)	勤続年数×19,445円
厚生年金保険 (年間受給額)	生涯平均年収×勤続年数×0.5481%

出典: 老齢年金（受給要件・支給開始時期・年金額）｜日本年金機構

【参考】ねんきんネット

と思った方は、ねんきんネットを利用してみてください。
ご自身の年金加入歴を確認したり、年金の受給額を試算することもできるようになっています。

【シミュレーション】老後の年金はいくら？

先ほどの計算式で、老後の年金をいくら受給できるのかシミュレーションしてみました。
今回は、さまざまなタイプの夫婦を例に見てみましょう。

1. 会社員+専業主婦(夫)の場合

• 夫

23歳から5年間フリーター (国民年金保険料納付済)
その後会社員として32年間勤続 (平均年収400万円)

• 妻

20歳から30歳まで会社員として勤務 (平均年収300万円)
30歳から専業主婦

夫の年間受給額

国民年金

37年×19,445円=719,465円

厚生年金保険

400万円×32年×5.481÷1000=701,568円

合計

約1,420,000円

妻の年間受給額

老齢基礎年金

40年×19,445円=777,800円

老齢厚生年金

300万円×10年×5.481÷1000＝164,430円

合計

約940,000円

夫婦の年間合計受給額

約142万円+約94万円=2,360,000円

2. 自営業+専業主婦(夫)の場合

• 夫

20歳から自営業(国民年金保険料納付済)

• 妻

20歳から専業主婦(国民年金保険料納付済)

夫の年間受給額

国民年金

40年×19,445円=777,800円

妻の年間受給額

国民年金

40年×19,445円=777,800円

合計年間受給額

777,800円×2=約1,550,000円

3. 会社員共働きの場合

• 夫

23歳から60歳まで会社員として勤務(平均年収600万円)

• 妻

23歳から60歳まで会社員として勤務(平均年収400万円)

夫の年間受給額

国民年金

37年×19,445円=719,465円

厚生年金保険

600万円×37年×5.481÷1000=1,241,678円

合計

約1,960,000円

妻の年間受給額

国民年金

37年×19,445円=719,465円

厚生年金保険

400万円×37年×0.5481%=811,188円

合計

約1,530,000円

夫婦の年間合計受給額

3,490,000円

年金受給額シミュレーションはお早めに

かんたんに将来の年金額をシミュレーションしておくことで、老後の生活に向けた準備もより効率的に行うことができるはずです。

たとえば、老後に備えて個人年金保険を利用するといった場合も、

といったケースを避けることができます。

いまの生活への負担を減らすためにも、お早めに年金の受給額をシミュレーションしておきましょう。

老後の年金受給額を把握して資産運用しよう

年金受給額を計算してみると、

と感じた方もいらっしゃるのではないでしょうか？
物価が上がってきていることも相まって、公的年金だけでは老後の資金に不安を覚えるかもしれません。

これからできる老後資金準備として、資産運用を始めてみることも案です。

もっと老後の資金を準備したい方は「iDeCo」

という方は、iDeCoの活用を検討してみるのも良いかもしれません。

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iDeCoは、国民年金や厚生年金などの公的年金にプラスするかたちで老後資金を準備することができる私的年金制度。
毎月の積立て金額(掛金)を自分で決めて、その金額を自分で運用することで、60歳以降に受け取るしくみです。
ただし、掛金の上限額や加入条件などがあります。
まずは専門家へ相談されることがおすすめです。

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また、実際に必要となる老後資金の金額は、人それぞれ。
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