生命保険を貯金代わりにするしくみを解説 | マネカレ

生命保険を貯金代わりにするしくみを解説

お金を貯める手段といえば、貯金をイメージする人が多いかもしれません。
でも、人によっては貯金の代わりとして生命保険を利用しているケースもあります。

この記事では、生命保険を貯金代わりに活用するしくみについて解説していきます。
メリットやデメリットについても解説していますので、ぜひご覧ください。

貯金代わりにできる生命保険は「貯蓄型」

貯金代わりにできる生命保険は貯蓄型と呼ばれるタイプのもの。

貯蓄型生命保険のしくみ

貯蓄型の生命保険では、これまで払い込んだ保険料が満期保険金解約返戻金として最終的に返ってくるものがあります。
これを貯金代わりとして活用するといったしくみです。

おもな貯蓄型生命保険

  • 終身保険
  • 養老保険
  • 学資保険
  • 個人年金保険

貯金代わりにできない生命保険

掛け捨て型の生命保険は、貯金代わりにすることができません。
基本的には満期保険金などのしくみがないことが理由なので、覚えておいてください。

生命保険を貯金代わりとする3つのメリット

生命保険を貯金代わりに利用するメリットを3つ見ていきましょう。

1. 保険料の支払いがそのまま貯金になる

貯蓄型の生命保険では、毎月決まったタイミングで満期保険金解約返戻金となる保険料を積み立てていきます。
預貯金とはちがって、いつでも引き出すことはできないので注意です。

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どうしても貯金は苦手なんだよね~。

という人にはおすすめかもしれません。

2. 支払った保険料以上の金額を受け取れる可能性がある

貯蓄型の生命保険を満期まで加入することで、支払った保険料よりも多くの金額を受け取れる場合があります。

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せっかく貯金するなら、増える可能性がある生命保険に加入したい!

という人にはピッタリかもしれません。

ポイントは「返戻率」

生命保険で受け取ることができる金額の割合を返戻率 (へんれいりつ)といいます。
この返戻率が100%を超えると、支払った保険料以上の金額を受け取ることが可能です。
生命保険の話題にでてくることが多い用語なので覚えておきましょう。

3. 税制控除のメリットがある

生命保険料控除という税制メリットを受けられる場合があります。
生命保険料控除を申請すると、払い込んだ保険料に応じて住民税所得税を抑えることが可能です。
貯金と税制優遇のメリットをそれぞれ両立することができるかもしれません。

注意点

生命保険料控除は、住民税や所得税の対象となる所得を少なくする制度です。
ご利用を検討している人は、覚えておいてください。

赤いノートパソコンを前に悩む女性

生命保険を貯金代わりにする3つのデメリット

生命保険を貯金代わりにするデメリットをチェックしていきましょう。

1. お金を引き出しにくい

生命保険を貯金代わりにする場合は、すぐに現金を引き出すことができません。
現金を引き出すためには、生命保険の解約手続きが必要になることが理由です。

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いつでも引き出せる現金は残しておきたい!

という人は、銀行などの預貯金と生命保険をそれぞれ使い分けることをおすすめします。

2.途中解約すると元本割れしやすい

生命保険を途中解約すると元本割れしやすいこともデメリットとして覚えておきましょう。
受け取れる金額の目安である返戻率が、加入期間が短いほど低くなることが理由です。

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貯金代わりに生命保険料を支払っていたのに、受け取る金額が少なくなってしまった……。

などのような後悔は避けたいところです。

3. インフレが起きると不利になる

貯蓄型の生命保険の多くは、受け取れる金額の割合である返戻率が固定されています。
生命保険で受け取れる金額が、あらかじめ決まっているということです。

モノやサービスの値段が上昇するインフレになってしまうと、

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○年前は1個100円だったキャベツが、200円になってしまった!

などのような状態になってしまいます。

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物価が上がったのに、受け取れる保険料が変わらない!

というわけです。

デフレの場合はメリットにもなる

返戻率が固定されているということは、物価が下がるデフレのときにも受け取れる金額が変わらないということ。
インフレのときのデメリットと、デフレのときのメリットをそれぞれ覚えておきましょう。

貯金代わりに生命保険を利用する人へ

生命保険を貯金代わりにするためには、貯蓄型のものを選ぶ必要があります。

  • 支払った保険料をそのまま貯蓄できる
  • 支払った保険料以上の金額を受け取れる可能性がある
  • 税制優遇を受けられる

といったメリットがありますが、

  • いつでもお金を引き出せない
  • 途中解約すると元本割れしやすい
  • インフレに弱い

といったデメリットもあるので覚えておきましょう。

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もっと詳細を訊いてみたい!

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この記事の監修者

 マネカレ編集部

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