投資にリスクはつきもの。
金融商品を購入した金額である元本が保証されていないものは、購入したタイミングでの価格よりも下回る元本割れをしてしまうこともあります。
そんな元本と元本割れについて見ていきましょう。
「元本」と「元本割れ」とは?
元本
元本 (がんぽん)は、金融商品を購入した金額のこと。
元本割れ
投資した商品が、購入したときの金額よりも下回ってしまうのが元本割れ。
元本保証
金融商品によっては、購入したときの金額よりも下回らないように、金融機関などが保証しているものもあります。
それが元本保証。
元本保証されている金融商品の例
- 定期預金
- 国債
元本割れしたらどうなるの?
投資信託の場合
購入した投資信託が元本割れすると、これまで投資した資金が目減りしてしまいます。
暴落した場合
投資信託の基準価額が暴落してしまった場合はどうなるのでしょうか?
答えは、これまで投資してきた金額以上のマイナスにはなりません。
投資信託の特徴として、追加支払いが必要となるタイプの金融商品ではないためです。
追加支払いが必要なパターン
どんな取引で追加支払いが必要となるのでしょうか?
代表的なのは株式投資の信用取引です。
信用取引
証券会社に保証金をあずけることで、保証金の約3.3倍までの金額を取引できるのが信用取引。
取引を続けるためには、証券会社ごとの保証金の最低維持率(委託保証金維持率)を下回らないようにしなければいけません。
元本割れしてしまうと、先ほどの保証金維持率が下がってしまいます。
このままでは取引できなくなる!
下がった維持率を戻すために、決められた期日までに保証金を入金しなければいけない!
といったながれが発生するために、株式の信用取引では追加支払いが必要なのです。
元本割れしない金融商品ってあるの?
元本確保型
投資信託には、元本確保型とよばれるタイプの金融商品があります。
いかにも元本を保証してくれそうなネーミングです。
ただ、ぜったいに元本を保証する!といったものではありません。
あくまで、一定の元本を確保してくれる機能が備わっていると覚えておくのが良いでしょう。
しくみ
どうやって元本確保をめざすのでしょうか?
1. 安定運用
基準価額が大きく変動しないように運用すること。
2. 積極運用
積極的に利益をだせるように運用すること。
の2つの運用を使い分けることがカギです。
積極運用で損失が出てしまった!
でも安定運用に90%投資していたので、損失が少なくて済んだ!
などのように、利益の確保と損失を補うしくみを使い分けています。
効力が発揮するのは「償還」のタイミング
元本確保の効力が発揮するのは、投資信託の運用が終了する償還(しょうかん)のタイミングのみ。
途中で売却してしまうと、元本割れする可能性があるので気を付けましょう。
積極運用の割合は増やせない
積極運用の割合を増やすことはできないのもデメリット。
最近は、銀行が投資信託宛に信用状を発行することで、損失しただけの元本を補填するしくみが一般的となっています。
元本割れについて知りたい方へ
元本割れは金融商品が購入したときよりも値下がりしてしまうこと。
投資信託については、基準価額が暴落しても投資した金額以上のマイナス(借金)にはならないので覚えておきましょう。
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